（ここから、本文です。）

障害特性/課題の把握

定義

職業リハビリテーションの利用者の特性や職業上の課題の把握を主たる目的とした研究課題

障害全般に関する報告書等
発行年月	タイトル	研究課題	研究課題の参照記述文
1998年12月	資料シリーズ No.19 障害・職種別『就業上の配慮事項』－企業の経験12,000事例から－	障害/等級別の障害特性の把握	厚生省の設定している障害の基準をできるだけ日常的な動作や可能性に読みかえ、それぞれの障害の等級別特質や留意点をまとめた。
1994年03月	調査研究報告書 No.3 職業困難度からみた障害者問題－障害者および重度障害者の範囲の見直しをめぐって－	職業上の困難度の高い障害者の実態把握	就職や職業の継続の面で大きな困難に直面している職業上の困難度の高い障害者とはどのような障害者であるのか、できる限り広く情報を収集し、事実を明らかにする。
1994年03月	調査研究報告書 No.3 職業困難度からみた障害者問題－障害者および重度障害者の範囲の見直しをめぐって－	職業上の困難度の高い障害者の職業上の課題の関連要因の分析	障害者の職業的な困難を増幅している要因が何なのか、困難を軽減する方法の有無も含めて明らかにする。
2002年08月	資料シリーズ No.27 障害者雇用に係る作業・職場環境改善等に関する調査─障害者雇用の職場環境整備の現状とその効果の検証─	職業的重度障害者の就労実態の把握	重度障害者の雇用促進に向けた事業主支援のために、次の3点について明らかにすることが目的である。・現在のわが国の職業上の重度障害者雇用の具体的内容は？・職業上の重度障害者の雇用は、どのようにして可能となっているか？・障害者雇用企業の企業側にも障害者側にも負担が少なく、満足できる効果的な事業主支援と障害者支援を一体化する環境整備はどのように行えばよいか？
2008年12月	資料シリーズ No.43 職業的困難度からみた障害程度の評価等に関する研究（2008年12月）	就職率による障害者の職業的困難度の把握	①主に厚生労働省職業安定局の障害者職業紹介統計（平成18年度）を用いて障害種別・レベル別就職率を求め、就職率からみた障害者の職業的困難度を論じている。②また補足資料として厚生労働省「身体障害児（者）実態調査」（平成13年）、「知的障害児（者）基礎調査」（平成17年）のデータを主として重複障害の就労状況を確認するために再集計した。
2008年12月	資料シリーズ No.43 職業的困難度からみた障害程度の評価等に関する研究（2008年12月）	ハローワークにおける職業的困難度が高い障害者の実態把握	ハローワーク、地域障害者職業センター（以下「地域センター」という。）等、障害者支援機関からも情報収集を行ない、日頃の業務を通じて把握される職業的困難度の高い障害種別・等級（程度）等のリストアップと、それぞれの障害が職業と関連して、どのような困難に遭遇しているのか、事態を改善するための方法は何かを探り、これと先の数量データや、前回研究結果等との照合・分析の中から、今後の問題解決の手掛りを得ようと企画した。
2012年03月	資料シリーズ No.67 職業上の困難さに着目した障害認定に関する研究	障害等級と就職困難度の関係の把握	①平成18～22年度の5年間における全新規求職登録者について、②新規求職登録者ごとの求職登録・就職のデータを基に、障害種別・等級別の就職率を算出し、(a)ある障害種において障害等級が重度であるほど就職率は低いか、(b)障害等級が重度であるほど就職までの期間は長くなるのか、を明らかにすることを目的とする。さらに、(c)1回でも不採用があるケースにおいて、障害等級が重度であるほど、本人辞退ではない事業主都合による不採用の割合が高くなるのか、についても併せて検証する。
1993年03月	資料シリーズ No.7 障害者の高齢化と疲労に関する基礎的研究	加齢/疲労に関する知見の把握	本稿では障害者を中心とした高齢化と疲労に関する研究を行うにあたり、各種の先行研究で得られた知見をもとに、基礎的な要件として踏まえておかなければならない事項について検討するものである。
2001年04月	調査研究報告書 No.45 知的障害者の心身機能の加齢に伴う変化と職業能力への影響─障害者の加齢に伴う職業能力の変化と対策に関する実証的研究報告書２─	体力と主観的疲労の関係性の把握	体力と…主観的疲労との関係について、立ち作業と全身運動作業での主観的疲労の発現を、体力要素である最大酸素摂取量と起立耐性との関係から健常者を被験者とした実験で調べた。
2001年04月	調査研究報告書 No.45 知的障害者の心身機能の加齢に伴う変化と職業能力への影響─障害者の加齢に伴う職業能力の変化と対策に関する実証的研究報告書２─	身体不活動が体力に与える影響の把握	基礎体力に対する身体不活動の影響を調べる。
1998年11月	調査研究報告書 No.31 障害者の加齢に伴う職業能力の変化に関する実態調査報告書　障害者の加齢に伴う職業能力の変化と対策に関する実証的研究報告書１	職業能力の加齢的変化の把握	事業主及び働く障害者の両面から、障害者の加齢に伴う職業能力や健康状況等の変化、事業主や障害者が直面している問題や要望を明らかにする。
2010年04月	調査研究報告書 No.97 高齢化社会における障害者の雇用促進と雇用安定に関する調査研究－中高年齢障害者の雇用促進、雇用安定のために－	中高年齢の障害者の雇用実態の把握	障害者全般及び中高年齢障害者の雇用実態と従業員の中高年齢化について事業所は何を配慮し、要望しているのかを把握することを目的とした。
2010年04月	調査研究報告書 No.97 高齢化社会における障害者の雇用促進と雇用安定に関する調査研究－中高年齢障害者の雇用促進、雇用安定のために－	中高年齢の障害者の就労意識の把握	中高年齢障害者の就業意識や事業所担当者の評価、事業所現場の印象などを把握することを目的とした。

身体障害に関する報告書等
発行年月	タイトル	研究課題	研究課題の参照記述文
2009年04月	資料シリーズ No.47 重度身体障害者のアクセシビリティ改善による雇用促進に関する研究(2009年4月)	重度身体障害者の公共交通機関の利用実態の把握	通勤に関するアクセシビリティ改善と重度身体障害者の職業的自立との関係性を明らかにし、移動困難な重度身体障害者の職業的自立と雇用促進に資することを目的としている。そのため移動に困難がある重度身体障害者の公共交通機関利用の現状等を把握し、併せ実際に通勤している雇用事例や通勤が困難で在宅就労している雇用事例等を通して通勤及び就業を可能にしている要因を分析した。
2011年03月	資料シリーズ No.57 障害者の通勤と就業環境に関する研究	通勤に関する課題とその解決方法の把握	本研究においては、障害者の通勤に関わる問題を明らかにするとともに、その解決、改善方法について検討することとした。…身体のみならず、知的障害者、精神障害者、発達障害者も研究対象に含めることとした。また、就業環境に関しては、先行研究等により、ハード面のみならず、ソフト面のバリアフリー化の重要性が指摘されているのを受け、通勤の利便性・安全性を向上させる、障害特性等に応じた柔軟な働き方をささえる各種制度、工夫・配慮等を主たる対象とすることとした。
1995年03月	調査研究報告書 No.9 色覚異常者の職業上の諸問題に関する調査研究（最終報告）	色覚異常者の職業上の課題の実態把握	①色覚異常者の社会における位置づけとその職業的な困難の実態を明らかにする。

知的障害に関する報告書等
発行年月	タイトル	研究課題	研究課題の参照記述文
1994年12月	調査研究報告書 No.6 精神薄弱者の職業経歴に関する研究—通勤寮利用者の事例が示すこと—	知的障害者の職業上の課題の把握	精神薄弱者通勤寮の利用者の職業経歴と彼らの職場以外における生活歴の検討を通して、職業適応上の“障壁”を明らかにしようと試みる。同時に、その“障壁”がどのような援助によって克服できたのか、または、克服できる見通しが持てるのか、を明らかにすることを目的としている。
1999年01月	調査研究報告書 No.34 知的障害者の就労の実現と継続に関する指導の課題－事業所・学校・保護者の意見の比較から－	知的障害者の職業準備性に関する課題の達成時期と望ましい教育訓練担当者に対する企業の認識の把握	課題を、「いつごろまでに」「誰が」「どのように配慮して」。達成していくことが望ましいのかについて、初回調査では踏み込むことができなかった。そこで、入職後の知的障害者の成長について、事業所がどのような見解を持っているのかを検討するために、…調査を行った。
2000年03月	調査研究報告書 No.36 知的障害者の安全意識の養成に関する研究	知的障害者の労働安全に関する意識の実態把握	知的障害者個々の安全意識等の状況がどのようになっているのかを実験を通じて確かめることとした。
2001年04月	調査研究報告書 No.43 知的障害者の職務遂行能力の加齢変化に関する研究─障害者の加齢に伴う職業能力の変化と対策に関する実証的研究報告書3─	知的障害者の心理/行動特性の加齢的変化の把握	知的障害者の心理・行動特性を中心とした種々の測定結果を年齢階層別に収集して、それらの加齢に伴う変化の様相を明らかにすることとした。
2001年04月	調査研究報告書 No.43 知的障害者の職務遂行能力の加齢変化に関する研究─障害者の加齢に伴う職業能力の変化と対策に関する実証的研究報告書3─	知的障害者の運動能力の加齢的変化の把握	縦断的データを用いて各被検査者の個人内変化の傾向を分類することにより、知的障害者の加齢に伴う運動能力の変化の様相を明らかにしていく。
2001年04月	調査研究報告書 No.44 知的障害者の加齢に伴う雇用･職業上の課題と対策─障害者の加齢に伴う職業能力の変化と対策に関する実証的研究報告書4─	知的障害者の加齢に伴う職業上の課題の把握	雇用されている知的障害者の高齢化に伴う雇用・職業上の諸問題とその対処に焦点を当てる。
2001年04月	調査研究報告書 No.44 知的障害者の加齢に伴う雇用･職業上の課題と対策─障害者の加齢に伴う職業能力の変化と対策に関する実証的研究報告書4─	知的障害のある雇用者と非雇用者の加齢的変化の違いの把握	知的障害者の加齢に伴うさまざまな変化の様相について、授産施設や地域障害者職業センターを利用している非雇用者と事業所の雇用者についての実態を明らかにしたものを選択して、それらの主要な知見をまとめた。
2001年04月	調査研究報告書 No.45 知的障害者の心身機能の加齢に伴う変化と職業能力への影響─障害者の加齢に伴う職業能力の変化と対策に関する実証的研究報告書２─	知的障害者の心身機能の加齢的変化の把握	様々なタイプの施設を横断して、様々な年齢階層の知的障害者の心身機能を測定し実態を把握すること
2001年04月	調査研究報告書 No.45 知的障害者の心身機能の加齢に伴う変化と職業能力への影響─障害者の加齢に伴う職業能力の変化と対策に関する実証的研究報告書２─	知的障害者の心身機能の加齢的変化の関連要因の分析	知的障害者の加齢による心身機能の変化について、その原因疾患や機能障害、また、環境要因の影響を分析する。

精神障害に関する報告書等
発行年月	タイトル	研究課題	研究課題の参照記述文
1998年08月	調査研究報告書 No.29 精神障害者の社会適応訓練の効果と処遇帰結への予測	精神障害者の個人特性の関連要因の分析	訓練プログラムに参加する前のさまざまな属性条件が、精神症状、社会適応、職業能力などの各側面の評定尺度で捉えた個人特性にどのような影響を及ぼしているかを明らかにする。
2002年06月	調査研究報告書 No.49 作業活動を通じた作業特性把握の方法に関する研究	精神障害者の作業特性に対する自覚の実態把握	精神障害者が感じている自らの作業特性を浮き彫りにしようとした。
2016年04月	資料シリーズ No.90 非メランコリー親和型の気分障害を有する若年者の休業と復職支援の動向に関する研究	非メランコリー親和型の気分障害者の職業上の課題の把握	平成28年度から職業センターが取り組む技法開発のために必要な知見を得ることを目的とし、うつ病等と診断されていながら従来型うつ病の概念が当てはまらない休職者等の状態像を整理するとともに、そのような休職者が抱えている職場適応上の課題や企業側の対応状況について具体的な事例情報を収集する。
2018年04月	資料シリーズ No.100 就業経験のある発達障害者の職業上のストレスに関する研究－職場不適応の発生過程と背景要因の検討－	発達障害と精神障害を併存する者における支援の実態と課題の整理	成人期以降の発達障害者における、職場不適応を契機とした事例化に焦点をあて、職業性ストレスの観点から課題整理を試みることで、職業リハビリテーション・サービスに期待される支援や機能について検討した。
2020年03月	調査研究報告書 No.150 発達障害者のストレス認知と職場適応のための支援に関する研究－精神疾患を併存する者を中心として－	発達障害と精神障害を併存する者における支援の実態と課題の整理	発達障害の診断以外に気分障害等の精神疾患を併存する者の存在や、主たる障害が精神疾患であるものの、"発達障害特性"を有している対象者の存在に注目し、地域センターにおけるこれら対象者の実態について基礎的な資料整備

発達障害に関する報告書等
発行年月	タイトル	研究課題	研究課題の参照記述文
1998年07月	調査研究報告書 No.26 自閉症者の職業上の諸問題に関する研究	自閉症者に対する企業の認識の実態把握	事業所側が自閉症者に対してどのような認識持っているのかについて事業所調査を行った。
1997年03月	調査研究報告書 No.19 『学習障害』のある者の職業上の諸問題に関する研究	「学習障害」のある青年の職業上の課題の把握	本調査研究は、「学習障害」のある青年の職業自立をめぐり、（１）その特性と職業上の諸問題を明らかにすること、（２）職業自立に関する支援のあり方について検討すること、を目的としている。
2000年03月	調査研究報告書 No.38 ｢学習障害｣を主訴とする者の就労支援の課題に関する研究（その１）—職業リハビリテーションの支援を利用した事例に基づく検討—	「学習障害」者の職業上の課題の把握	「学習障害」を主訴とする青年の就労支援をめぐり、（１）その特性と職業上の諸課題を明らかにすること、（２）職業自立に関する支援のあり方について検討すること、を目的としている。
2004年03月	調査研究報告書 No.56 「学習障害」を主訴とする者の就労支援の課題に関する研究（その２）	「学習障害」のある青年の特性の整理	青年期の再評価に基づいて「学習障害」を主訴とする（あるいは、してきた）青年をその特性別に詳細に区分して検討することが必要となる。
2014年04月	調査研究報告書 No.119 発達障害者のコミュニケーション・スキルの特性評価に関する研究－Ｆ＆Ｔ感情識別検査拡大版の開発と試行に基づく検討－	『F&T感情識別検査』による発達障害者の職業上の課題の把握	さらに、Ｆ＆Ｔ感情識別検査4感情版・拡大版の結果と質問紙調査の結果に基づいて実施したヒアリング調査の結果により、事例からみた発達障害者支援の課題について整理するとともに、Ｆ＆Ｔ感情識別検査の結果を解釈するうえでの留意事項をまとめることにする。
2014年04月	調査研究報告書 No.119 発達障害者のコミュニケーション・スキルの特性評価に関する研究－Ｆ＆Ｔ感情識別検査拡大版の開発と試行に基づく検討－	『F&T感情識別検査』による発達障害者の他者感情の読み取りに関する特性評価	Ｆ＆Ｔ感情識別検査を用いて発達障害者の非言語コミュニケーションの特性評価を行うにあたり、発達障害の診断の有無によって、検査結果にどのような違いが表れるのかを把握しておくことは、検査結果から対象者のコミュニケーションの課題を推定し、支援を講じるための資料として活用する上で必要である。
2017年03月	調査研究報告書 No.136 発達障害者のコミュニケーション・スキルの特性評価に関する研究（その２）－新版Ｆ＆Ｔ感情識別検査の試行に基づく検討－	『新版F&T感情識別検査』による発達障害者の他者感情の読み取りに関する特性評価	発達障害者を対象としたデータの分析結果のうち、新版F&T感情識別検査4感情評定版の正答率やコミュニケーション・タイプについての検討をとおし、明確な感情表現による感情識別に関する認知特性について報告する。さらに、新版F&T感情識別検査快-不快評定版の評価結果を定型発達者（在職経験を有する成人）の結果と比較することで、曖昧な感情表現による感情識別に関する発達障害者の認知特性を概観した。
2014年04月	調査研究報告書 No.119 発達障害者のコミュニケーション・スキルの特性評価に関する研究－Ｆ＆Ｔ感情識別検査拡大版の開発と試行に基づく検討－	発達障害者の対人関係におけるストレスの把握（１）	発達障害者の適応上の課題として適切な評価と理解が必要であると考えられる対人場面のストレスに焦点をあてるとともに、Ｆ＆Ｔ感情識別検査拡大版の結果との関連を検討することを通して発達障害者支援の課題を明らかにすることを試みる。　まず、対人関係のストレスに関する検討を行う。
2017年03月	調査研究報告書 No.136 発達障害者のコミュニケーション・スキルの特性評価に関する研究（その２）－新版Ｆ＆Ｔ感情識別検査の試行に基づく検討－	発達障害者の対人関係におけるストレスの把握（２）	発達障害者の対人ストレスと曖昧な感情表現に対する認知特性からみた支援の課題について検討を行う。
2018年04月	資料シリーズ No.100 就業経験のある発達障害者の職業上のストレスに関する研究－職場不適応の発生過程と背景要因の検討－	発達障害と精神障害を併存する者における支援の実態と課題の整理	成人期以降の発達障害者における、職場不適応を契機とした事例化に焦点をあて、職業性ストレスの観点から課題整理を試みることで、職業リハビリテーション・サービスに期待される支援や機能について検討した。
2020年03月	調査研究報告書 No.150 発達障害者のストレス認知と職場適応のための支援に関する研究－精神疾患を併存する者を中心として－	発達障害と精神障害を併存する者における支援の実態と課題の整理	発達障害の診断以外に気分障害等の精神疾患を併存する者の存在や、主たる障害が精神疾患であるものの、"発達障害特性"を有している対象者の存在に注目し、地域センターにおけるこれら対象者の実態について基礎的な資料整備

「その他」に分類されている障害に関する報告書等
発行年月	タイトル	研究課題	研究課題の参照記述文
1997年12月	調査研究報告書 No.21 地域障害者職業センターの業務統計上”その他”に分類されている障害者の就業上の課題	“その他”に分類されている障害者の実態把握	本研究の目的は、“その他”に分類されている地域センター新規来所者について、障害の特徴と就業上の課題を把握し、職業リハビリテーション計画策定、サービス内容の充実、支援策の検討等の参考に資するような基礎的な情報を提供することである。

高次脳機能障害に関する報告書等
発行年月	タイトル	研究課題	研究課題の参照記述文
2003年03月	資料シリーズ No.28 脳損傷者の就業定着に関する研究	高次脳機能障害の定義の紹介	脳損傷者の障害特性として、社会復帰の重大な阻害要因となると言われる「高次脳機能障害」について、わが国で、この問題に積極的に取り組んでいる識者や機関の定義および考え方を紹介した。
1998年12月	調査研究報告書 No.32 高次脳機能障害を有する者に対する職業講習の指導技法に関する研究	高次脳機能障害者の職業上の課題の把握	高次脳機能障害と職業リハビリテーションとの関わりを明らかにした。
2004年03月	調査研究報告書 No.63 高次脳機能障害者の就労支援－障害者職業センターの利用実態および医療機関との連携の現状と課題－	職業リハビリテーションサービスを利用した高次脳機能障害者の実態把握（１）	職業リハビリテーションの対象となる高次脳機能障害者像の形成の一手段として、職リハ支援を希望し、実際に支援を受けた高次脳機能障害者の実態を、総合センターを利用した高次脳機能障害者の障害特性と利用後の経過の分析を通して実証的に示すことによって、医療機関等の関係機関に対して大枠を提供し、医療リハと職業リハの効率的な連携の一助とする。
2007年03月	調査研究報告書 No.79 高次脳機能障害者の雇用促進等に対する支援のあり方に関する研究－ジョブコーチ支援の現状、医療機関との連携の課題－	職業リハビリテーションサービスを利用した高次脳機能障害者の実態把握（２）	総合センター職業センターを利用し、職業リハビリテーションの対象となっている高次脳機能障害を有する脳損傷者の障害特性の実態を明らかにするとともに、モデル事業が職業リハに与えた影響について検討する。（19p）全国の地域センターを利用する高次脳機能障害者の利用者実態を知ることを第1の目的とする。（45ｐ）
2009年03月	調査研究報告書 No.92 高次脳機能障害者の就業の継続を可能とする要因に関する研究	職業リハビリテーションサービスを利用した高次脳機能障害者の実態把握（３）	平成17～平成19年度に地域センターを利用した高次脳機能障害者の利用実態を明らかにするとともに「高次脳機能障害支援モデル事業」及び「高次脳機能障害支援普及事業」の影響を検討することを第1の目的とする。また、平成14年から全国展開されたＪＣ支援事業の効果について検討することを第２の目的とする。（15ｐ）総合センター職業センターを利用した高次脳機能障害者の実態を明らかにするととともに、モデル事業及び普及事業が高次脳機能障害者の就労支援に与えた影響について検討する。（37ｐ）
2022年03月	調査研究報告書 No.162 高次脳機能障害者の障害理解と職業リハビリテーション支援に関する研究ー自己理解の適切な捉え方と支援のあり方ー	高次脳機能障害者の障害理解の捉え方の知見を把握	国内外の医療等領域で使用される高次脳機能障害者の「障害理解」の問題の捉え方（や支援について）の近年の動向を整理し、本邦の職業リハにおける「自己理解」の支援との整合性や相違点を明らかにする。

若年認知症に関する報告書等
発行年月	タイトル	研究課題	研究課題の参照記述文
2012年04月	調査研究報告書 No.111 若年性認知症者の就労継続に関する研究Ⅱ－事業所における対応の現状と支援のあり方の検討－	若年認知症者の職業リハビリテーションサービスの利用実態と利用者の特徴の把握	過去12年間に地域センターを利用した若年性認知症者の利用実態と利用者の特徴について分析するとともに、障害者職業カウンセラー（主任カウンセラー）の意見集約を行うことを目的とする。

難病等に関する報告書等
発行年月	タイトル	研究課題	研究課題の参照記述文
1998年08月	調査研究報告書 No.30 難病等慢性疾患の就労実態と就労支援の課題	難病等慢性疾患患者における職種と職業上の課題の関係性の把握	疾患の病型や状態像の違いに応じて発生すると考えられる身体機能の変化及び必要な疾患管理要件を明らかにし、職業的課題の障害構造モデルに基づいて、様々な職務の要件との組み合わせによって発生する個人レベルの職業活動の制限／困難、及び、必要な代償対策を明らかにし、さらに現在我が国の就業構造に基づいて就労機会への影響を明らかにする。
1998年08月	調査研究報告書 No.30 難病等慢性疾患の就労実態と就労支援の課題	難病等慢性疾患患者の職業上の課題の把握	就労実態を調査し、一般的な職業生活に共通する環境因子に関連する問題に限定して、難病等慢性疾患による職業的課題についてさらに検討した。
2011年04月	調査研究報告書 No.103 難病のある人の雇用管理の課題と雇用支援のあり方に関する研究	難病患者の職業上の課題と雇用管理/雇用支援の関係性の把握	個別的には次の3つの課題を明らかにすることを目的とした。・難病のある人の職業的課題と雇用管理・雇用支援の相互関係・難病一般、及び、多様な疾患別の効果的取組や職業上の問題の特徴・地域の関係機関の利用者の職業上の問題の特徴と、問題改善の可能性
2011年04月	調査研究報告書 No.103 難病のある人の雇用管理の課題と雇用支援のあり方に関する研究	利用機関の種類による難病患者の職業上の課題の違いの把握	個別的には次の3つの課題を明らかにすることを目的とした。・難病のある人の職業的課題と雇用管理・雇用支援の相互関係・難病一般、及び、多様な疾患別の効果的取組や職業上の問題の特徴・地域の関係機関の利用者の職業上の問題の特徴と、問題改善の可能性
2014年04月	資料シリーズ No.79 保健医療機関における難病患者の就労支援の実態についての調査研究	保健医療機関における難病患者の職業上の課題に対する認識の実態把握	様々な保健医療機関の専門職等による、これら様々な局面における就労問題の認識についての調査結果を示す。
2014年04月	資料シリーズ No.79 保健医療機関における難病患者の就労支援の実態についての調査研究	難病患者の職業上の課題と支援の関係性の把握	「職業上の困難性」と「取組等」のそれぞれの変数群を主要な因子として要約するとともに、因子間の関係についても分析した。
2015年04月	調査研究報告書 No.126 難病の症状の程度に応じた就労困難性の実態及び就労支援のあり方に関する研究	難病患者の職業上の課題の把握	最近10年間の就労困難性の経験場面に応じて、それぞれ詳細に把握した、「職業準備性・就労移行」「就職活動」「就業状況・職場適応」「離職状況」の状況について、粗集計結果と、主成分分析によりその特徴を整理した結果を示す。
2015年04月	調査研究報告書 No.126 難病の症状の程度に応じた就労困難性の実態及び就労支援のあり方に関する研究	難病患者の職業上の課題の関連要因の分析	就労困難性に対する、第3節の「難病の症状等」及び第5節の「環境要因・個人要因」との関係を総合的にステップワイズの重回帰分析により整理し示した。
2024年03月	調査研究報告書 No.172 難病患者の就労困難性に関する調査研究	難病患者の職業上の課題、企業の理解や配慮、支援機関の支援の現状の把握	本調査研究では、難病患者の就労困難性について、基本的な障害概念の整理を踏まえ、固定した後遺症としての障害とは異なる、医療の進歩により生じた新たな障害、すなわち慢性疾患による生活上の困難としての障害として位置付けることにより、難病患者が実際に経験している就労困難性の原因となる障害認定基準に含まれない「その他の心身機能の障害」等や、企業・職場の理解・配慮や支援機関の支援の現状と課題について、難病患者、企業、支援機関、それぞれの視点からの調査により、総合的に明らかにすることを目的とした。