調査研究報告書　No.126
難病の症状の程度に応じた就労困難性の実態及び就労支援のあり方に関する研究

発行年月

2015年04月
キーワード

難病対策　合理的配慮　治療と仕事の両立支援　職業上の障害　医療と労働の連携
職業リハビリテーション活動による課題領域の体系図・ICFによる課題領域の体系図該当項目

障害特性/課題の把握

執筆者（執筆順）

執筆者	執筆箇所
春名　由一郎 (障害者職業総合センター　主任研究員)	第１章～第４章

活用のポイント

本研究により、難病の症状の程度は、ある程度病気に応じて固定的な面もあるが、「全身的疲れやすさ等の体調変動」を主とする症状が、病気の種類に横断的に難病に特徴的な就労困難性の原因となっていること、また、これに対して、疲労回復や体調管理に適切な勤務時間や休日等のある無理なく能力を発揮できる仕事の選択、及び、治療と仕事の両立のための職場での配慮等の促進等が、効果的な就労支援であることが明らかとなった。

研究の目的と方法

目的

本研究では、今後拡大する難病対策の対象疾患について可能な限り広い範囲で、難病患者への郵送質問紙調査を行い、それぞれの難病に特有の多様な症状と程度、機能障害と、それに伴う就労困難性の実態を把握し、必要な職場や地域の就労支援のあり方を明らかにすることを目的とした。

方法

本研究では、平成27年1月1日施行段階における難病法の対象110疾患について、関係する患者団体から調査への協力を得られたものを調査対象とした。発送数5,789に対して、血液系、自己免疫系、内分泌系、神経・筋、視覚系、循環器系、消化器系、皮膚・結合組織、骨・関節、腎・泌尿器の幅広い疾患群の患者からの2,439の回答が得られた（回収率42.1％）。生産年齢にある回答者中、現在就業中は54.2％（休業中3.0％を含む）であった。最近10年間に難病をもっての就業経験があるのは全体の71％（炎症性腸疾患や自己免疫系疾患で多い）、難病による離職経験者は全体の32％（パーキンソン病等の神経・筋疾患で多い）、難病をもっての就職活動経験者は全体の55％（神経線維腫症、クローン病等で多い）で、就職・再就職に成功した経験があるのは全体の45％（就職活動経験者のうち82％）であった。