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就労支援機器の利用状況/ニーズ等の把握

定義

障害された機能の補完を目的とした就労支援機器の利用実態やニーズの把握を主たる目的とした研究課題

国内に関する報告書等
発行年月 タイトル 研究課題 研究課題の参照記述文
1995年03月 調査研究報告書 No.7 重度障害者の総合的就労支援技術の開発—その1— 重度の肢体不自由者を対象とした就労支援機器に対するニーズの把握 コンピュータを核とした肢体不自由者用就労支援機器としての開発ビーズを把握するため、普段から積極的にコンピュータを使用している重複肢体不自由者5名に対し、…グループインタビューを行った。…また、視覚障害者用支援機器に対するニーズを把握するために、…重度視覚障害者によるグループインタビューを実施した。
1998年03月 調査研究報告書 No.24 重度障害者の職域拡大のための総合的就労支援技術の開発-その5- 下肢障害者用オフィス車いすの開発 オフィス車いすに対するニーズの把握 車いす使用者も就業時間も含め変わらないので、就業時の各種疲労など作業効率の低下があると思われる。これらの現状を把握するとともに、それに対する今回の「いす」の受入れ方を探る目的とした。
1993年03月 調査研究報告書 No.2 弱視者の読みと事務的職業 弱視者を対象とした支援機器の利用実態の把握 弱視者の読みの向上に用いられる補助機器について、その現状を明らかにするとともに、弱視の特性に適合した補助機器を開発したり処方するための課題について明らかにする。
1995年03月 調査研究報告書 No.7 重度障害者の総合的就労支援技術の開発—その1— 視覚障害者を対象とした就労支援機器に対するニーズの把握 コンピュータを核とした肢体不自由者用就労支援機器としての開発ビーズを把握するため、普段から積極的にコンピュータを使用している重複肢体不自由者5名に対し、…グループインタビューを行った。…また、視覚障害者用支援機器に対するニーズを把握するために、…重度視覚障害者によるグループインタビューを実施した。
2001年01月 資料シリーズ No.22 視覚障害者のWindowsパソコン利用状況 視覚障害者のパソコン利用の実態把握 (1) 現在の視覚障害者のパソコン利用状況の把握
(2) 現在の視覚障害者のパソコン利用における問題点の把握
2000年10月 調査研究報告書 No.40 弱視者用拡大読書器の利用状況と改良ニーズ  —「重度視覚障害者に配慮した職場改善に関する研究」報告書— 拡大読書器の利用実態と改良ニーズの把握 わが国における①拡大読書器の普及状況、②その利用の実態、③使用上の不具合点や今後の改良ニーズの把握を目的とした。
2012年03月 資料シリーズ No.65 ロービジョン用就労支援機器の利用状況と改善の方向性 弱視者を対象とした就労支援機器の利用実態とニーズの把握 それら機器・ソフトの利用状況を調査し、それに基づきロービジョン用就労支援機器の改善の方向性を検討することを目的に、アンケート「職場における拡大読書器等の利用状況に関する調査」を行った。さらに、アンケート回答者の中から、ヒアリング調査への協力に同意いただいた方々に、より詳細に、職務内容と機器・ソフトの利用状況、及びそれらに対する改良・開発要望等の聞き取りを行った。
2018年03月 調査研究報告書 No.138 視覚障害者の職業アクセスの改善に向けた諸課題に関する研究 視覚障害者の職業に関する技術開発における歴史的変遷の把握 職種開発、職域拡大を含む「職業アクセス」の改善に向けた従来の取組について、職業に関する社会制度、技術開発、雇用支援サービスのそれぞれの分野における歴史的変遷を明らかにするとともに、今後の視覚障害者の職業アクセスの改善に向けた方向性と、そのために必要な方策の在り方について検討する
海外に関する報告書等
発行年月 タイトル 研究課題 研究課題の参照記述文
1994年02月 資料シリーズ No.8 新技術と障害者雇用 障害者雇用における新技術の利用事例の紹介 欧米諸国や日本における障害者雇用のための新技術利用の様子が、事例を中心として紹介されています。
1995年03月 調査研究報告書 No.7 重度障害者の総合的就労支援技術の開発—その1— 欧米における支援機器の開発動向の把握 海外における障害者用支援機器の最新情報の収集のために…支援機器等の研究開発と普及の動向をまとめる…
難病に関する報告書等
発行年月 タイトル 研究課題 研究課題の参照記述文
2024年03月 調査研究報告書 No.172 難病患者の就労困難性に関する調査研究 難病患者の職業上の課題、企業の理解や配慮、支援機関の支援の現状の把握 本調査研究では、難病患者の就労困難性について、基本的な障害概念の整理を踏まえ、固定した後遺症としての障害とは異なる、医療の進歩により生じた新たな障害、すなわち慢性疾患による生活上の困難としての障害として位置付けることにより、難病患者が実際に経験している就労困難性の原因となる障害認定基準に含まれない「その他の心身機能の障害」等や、企業・職場の理解・配慮や支援機関の支援の現状と課題について、難病患者、企業、支援機関、それぞれの視点からの調査により、総合的に明らかにすることを目的とした。