－情報共有のノウハウの普及とツールの開発－
調査研究報告書 No.146
効果的な就労支援のための就労支援機関と精神科医療機関等の情報共有に関する研究
-
発行年月
2019年03月
-
キーワード
情報共有 連携 普及方法 ツール 職場定着支援 実地調査
-
職業リハビリテーション活動による課題領域の体系図・ICFによる課題領域の体系図 該当項目
執筆者（執筆順）
| 執筆者 | 執筆箇所 |
|---|---|
| 相澤 欽一 (障害者職業総合センター 主任研究員) | 概要、第Ⅰ部、第Ⅱ部（第１章８(1)～(3) (7)、９、１０(2)、第２章２、３、７、８以外）、第Ⅲ部 |
| 武澤 友広 (障害者職業総合センター 研究員) | 第Ⅱ部（第１章８(1)～(3) (7)、９、１０(2)、第２章２、３、７、８）、補論 |
研究の目的
本研究の目的は下記の2点です。
- 支援機関と医療機関等の情報共有の視点やスキルの効果的な普及方法を明らかにします。
- 情報共有により職場定着に資するための情報共有シートをはじめとした情報を共有するためのツールの開発や「主治医の意見書」の検討を行います。
活用のポイントと知見
効果的な就労支援のための就労支援機関と医療機関等との情報共有のノウハウを普及するための方法が紹介されており、機関間連携を促す研修等の企画・実施の参考になります。また、開発した「情報共有シート」は本人が自分の状況を見える化し、その情報を関係者と共有することで、適切なセルフケアやラインケア、外部の専門的なケアにつながるコミュニケーションを円滑にし、職業生活の継続に資することが期待できます。
基本的な知識の付与（研修講座）、地域事情の共有（パネルディスカッション）、地域課題改善のための方策の検討（グループワーク）、地域課題の継続的な検討（フォローアップ）、分からないことを質問できる仕組み（助言者の設置）といった取組により、支援者の情報共有行動の実施頻度が増加する等の知見が得られました。
- ・支援者が障害のある本人（以下「本人」という）のセルフケアを意識して支援するようになった。100％
- ・本人が自分の状態を意識するようになった。97％
- ・本人が必要な対処行動をとれるようになった。72％
- ・(回答した機関以外の) 関係者の支援や配慮につながった。72％
※発表資料は、研修に参加された方向けの補助資料として作成したものです。
※本資料のご利用にあたっては、研究企画部企画調整室へご連絡いただくとともに引用元の明記をお願いいたします。
ダウンロード
冊子在庫
あり
