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第7分科会 コロナ禍での働き方と支援

※ 発表資料を掲載していない方については、発表論文を参照してください。
※ タイトル及び概要は、発表者からいただいた内容を掲載しています。
  また、共同研究者については省略しています。

1 新しい生活様式における相互理解のコミュニケーション ~聴覚障害への理解を深める取り組み~

【発表者】

星 希望(株式会社あおぞら銀行 人事部人事グループ 調査役)

【発表概要】

新型コロナウイルス感染拡大防止のため、マスク着用が日常化し、聴覚に障害がある行員よりコミュニケーションに難儀している旨の相談が増えた。当初は個々に対応していたものの、この状況はしばらく続くことが予想されるため、全行を挙げて取り組む課題と考えた。現在では、聴覚障害のある行員が中心となって、働きやすい環境づくりを考え、発信していくプロジェクトも複数発足しており、そうした取り組みについて発表する。

2 コロナ禍における社内のIT化(テレワーク)の推進と成果について

【発表者】

吉田 吏貴(住商ウェルサポート株式会社 オフィス事業部 副部長)

【発表概要】

2020年春以降、コロナ禍にあって在宅となり、先が見えず多くの社員が不安と戸惑いを見せる中、この状況を変える為、知的障害のある社員を含め全社員55名に社用PCを貸与し、テレワークが出来るよう研修と訓練を開始した。業務のみならずweb面談や打合せによるコミュニケーションの向上、社内セミナーや資格取得等、徐々に新しい働き方に適用できるようになっていった。この取り組みで工夫した点や成果について発表する。

3 地方型の就労支援におけるテレワーク訓練の意義と課題について -奈良県の就労移行支援事業所からの報告-

【発表者】

青木 真兵(社会福祉法人ぷろぼの テレワーク支援センターコペル 中南和エリア責任担当)

【発表概要】

当法人では、2019年にPCを用いた在宅訓練を行い、2020年10月テレワーク訓練を専門とする「テレワーク支援センター」を立ち上げ、2021年6月までに16名がテレワークで就労することができた(現在20名利用中)。本報告では、奈良県におけるテレワーク就労に対する利用者ニーズ、訓練の内容、企業ニーズ、テレワーク就労の雇用管理のポイントなど、地方におけるテレワーク訓練の意義と課題について明らかにする。

4 コロナ禍における聴覚障害社員の就労状況 -オンライン環境下でのコミュニケーション-

【発表者】

笠原 桂子(株式会社JTBデータサービス 総務部定着支援課/JTBグループ障がい者求人事務局 マネージャー)

【発表概要】

本発表では、コロナ禍のオンライン環境における聴覚障害のある社員の就労状況について報告する。具体的には、聴覚障害者を多く雇用する弊社において、ニューノーマルな働き方や、聴覚障害者のコミュニケーションに関わる不便、それらを解決するための工夫など、様々な気付きや取り組みについて、聴覚障害のある社員の実態をまとめた。オンライン環境において、一人ひとりが能力を最大限に発揮していくための事例として紹介したい。

5 ジョブコーチ支援におけるリラクゼーション技能トレーニングの活用について

【発表者】

柳 恵太(山梨障害者職業センター 障害者職業カウンセラー)

【発表概要】

山梨障害者職業センターでは令和2年度当初のコロナの影響を受け、「家でもできる&職場でもできるストレス・疲労の対処法紹介~リラクゼーション編~」の映像資料(DVD)を作成し、職業準備支援やリワーク支援だけに限らずジョブコーチ支援においてもリラクゼーション技能トレーニングを活用した支援を実施している。本発表では映像資料の内容とともに、活用例やポイント、有用性や留意事項等について報告する。